不妊治療にかかるお金、どう備える?保険活用のヒント
妊活に「不安」はつきもの
「いつかきっと…」と信じていても、何度も結果が出ないと、心も身体も少しずつ疲れてしまう。通院のたびにかかる費用、治療スケジュール、年齢との時間の戦い――。周りに相談できず、ひとりで抱え込んでしまう人も少なくありません。
妊活・不妊治療は、気持ちの負担と同じくらい、金銭的な負担も大きくなりやすいのが現実です。 だからこそ、「保険で少しでも安心できる環境を整える」という考え方が、とても大切になってきます。

不妊治療とお金の現実
不妊治療は一度の通院・検査で終わるものではなく、長期的な費用負担になるケースも少なくありません。タイミング法、人工授精(AIH)、体外受精(IVF)…と進むにつれて、1回あたりの費用は数万円〜数十万円になることもあります。そうした背景から、「不妊治療に使える保険ってあるの?」と考える人が増えています。
不妊治療に関する主な保険の種類
1. 公的医療保険(健康保険)
日本では、2022年4月から 体外受精・顕微授精などの不妊治療が保険適用 になりました。 これにより、これまで高額だった治療費の自己負担が3割負担になり、経済的負担が大きく軽減されています。
👉 保険適用になる主な治療
- タイミング法(※初診・検査も含む)
- 人工授精(AIH)
- 体外受精(IVF)
- 顕微授精(ICSI)
👉 注意点
- 年齢制限(女性43歳未満)
- 回数制限(1子あたり6回まで など)
- 適用外となる治療もある
2. 民間の医療保険・特約
公的保険でカバーしきれない部分を補うため、民間の医療保険 や 女性向け保険 を検討する人もいます。
👉 よくある補償内容
- 入院・手術費用の給付
- 特定不妊治療にかかる費用の一部負担
- 流産・子宮疾患・ホルモン治療への給付
👉 契約時の注意点
- 契約時に妊活中・不妊治療中の場合、加入が制限されることがある
- 加入後すぐには給付対象とならないケースがある(免責期間)
3. 不妊治療特化型の保険・共済
一部の民間保険会社・共済団体では、不妊治療を目的とした特約 を提供しているケースもあります。 👉 特徴
- 不妊治療専用の給付金
- 妊活検査・薬代・カウンセリング費用も対象になる場合あり
- 一定条件を満たすと返戻金があるタイプもある
👉 例(参考)
- 女性保険のオプション
- 生協の共済
- 不妊治療特約付き医療保険
保険を選ぶときのポイント
- 📌 加入時期:治療開始前に加入するのが理想
- 📌 対象範囲:どの治療までカバーされるか要確認
- 📌 年齢制限・条件:不妊治療は年齢による条件があることが多い
- 📌 免責期間:契約から給付対象になるまでの期間に注意
治療と費用の目安(参考)
| 治療方法 | 保険適用後の自己負担(目安) | 回数・条件 |
|---|---|---|
| タイミング法 | 数千円〜1万円前後 | 回数制限なし |
| 人工授精(AIH) | 5,000〜15,000円程度 | 保険適用 |
| 体外受精(IVF) | 10万〜30万円 → 保険適用で大幅軽減 | 43歳未満、回数制限あり |
| 顕微授精(ICSI) | 15万〜40万円 → 保険適用で軽減 | 43歳未満、回数制限あり |
※実際の金額は医療機関によって異なります。
よくある質問
Q:治療中でも保険に入れますか?
👉 すでに治療中の場合、加入できない・特定の給付が対象外になる可能性があります。契約内容をよく確認することが大切です。
Q:不妊治療の費用は医療費控除の対象になりますか?
👉 保険適用外の治療・薬代なども 医療費控除の対象 になる場合があります。領収書の保管がおすすめです。
Q:保険だけで全額まかなえますか?
👉 公的保険+民間保険を組み合わせることで自己負担を減らすことは可能ですが、全額補償になることは基本的にありません。
まとめ|保険をうまく活用して、治療への不安を軽く
不妊治療は金銭的・精神的な負担が大きくなりやすい分野です。 公的保険と民間保険、それぞれの特性を理解し、自分に合った補償を事前に準備すること が大切です。
👉 加入時は必ず「対象になる治療」「免責期間」「加入条件」をチェックしましょう。
👉 迷ったときは、不妊治療を扱う保険プランナーや専門機関への相談も有効です。